APMツールの連携性の確認ポイントと連携先別の選び方

クラウド基盤と連携できるAPMツール

AWSやAzureなどのクラウドを使っている場合、基盤の情報をAPMツールに取り込めると、アプリケーションとインフラを関連づけて確認できます。連携の確認点を整理します。

AWSやAzureとの連携方式

クラウドとの連携には、クラウド側の監視情報を取り込む方式と、エージェントを仮想サーバーへ導入する方式があります。どちらの方式で、どの範囲の情報を取得できるかは、製品によって異なります。

利用するクラウドの名称だけでなく、仮想サーバーやデータベースなど、監視したいサービスが対象に含まれるかを確認しましょう。対象外のサービスがあると、監視に抜けが出るおそれがあります。

連携時の権限設定と注意点

連携の際は、クラウド側にAPMツール用のアクセス権限を設定する必要がある場合があります。権限を広く与えすぎると、情報管理上のリスクが高まるおそれがあります。

必要最小限の権限で連携できるかを確認し、設定は情報システム部門やクラウドの管理者と相談して進めましょう。連携に不具合が出た場合は、製品側の設定だけでなく、クラウド側の権限や制限が影響していることもあります。

マネージドサービスの監視範囲

クラウドが提供するマネージドサービスは、エージェントを導入できない場合があります。その場合は、クラウド側が提供する指標を取り込んで監視します。

取得できる指標の種類や更新間隔は、サービスごとに異なります。自社が使うサービスで必要な指標が見られるか、事前に確認しておきましょう。取得の間隔が長いと、短時間の異常を見逃す場合もあります。

コンテナ基盤と連携しやすいAPMツール

Kubernetesのようなコンテナ基盤では、アプリケーションが動く場所が頻繁に入れ替わります。こうした環境に対応できるかを、いくつかの面から確認しましょう。

Kubernetes上での導入方式

コンテナ環境では、各ノードに監視用の仕組みを配置する方式や、アプリケーションのコンテナに組み込む方式などがあります。導入手順が公式に案内されているかは、確認したいポイントです。

運用中のクラスタに導入する場合は、既存の設定への影響も考慮が必要です。まずは検証用の環境で試す進め方が安心です。導入方式ごとの手間や、再起動が必要かどうかも確認しておきましょう。

構成の変化への追従

コンテナは起動と停止を繰り返すため、監視対象が自動的に追加や削除される仕組みが求められます。手動で登録する必要がある製品では、運用の負担が増えるおそれがあります。

コンテナ名やラベルといった情報で、画面を絞り込めるかも確認しましょう。障害時に該当の箇所を見つけやすくなります。ラベルの付け方を社内で統一しておくと、さらに見やすくなります。

収集データ量と費用への影響

コンテナの数が増えると、収集するデータ量も増える傾向があります。料金がデータ量や監視対象の数に応じて変わる製品では、構成の変化によって費用が増減する場合があります。

想定する規模で見積もりを取り、課金の単位や上限を確認してください。収集範囲を絞る設定ができるかも、費用の調整に関わります。不要な環境を対象から外せると、費用を抑えやすくなります。

TeamsやSlackと連携できるAPMツール

アラートを日常の連絡手段で受け取れると、障害への初動が早まる場合があります。チャットツールとの連携で確認したい点をまとめます。

チャットツールへの通知の仕組み

Microsoft TeamsやSlackへの通知は、専用の連携機能が用意されている製品と、Webhookと呼ばれる汎用的な仕組みで送る製品があります。Webhookは、外部サービスへ自動でメッセージを送るための仕組みです。

連携の設定手順が公式の資料にまとめられているかも確認しましょう。社内のチャットツールの利用ルールにも注意が必要です。外部サービスとの接続が制限されていないか、情報システム部門に確認しましょう。

通知内容と宛先の設計

通知に障害の内容や該当画面へのリンクが含まれていると、受け取った担当者がすぐに調査へ入れます。通知する情報の項目を変更できるかも、製品によって異なります。

重要度ごとに送り先のチャンネルを分けると、日常の通知に埋もれにくくなります。通知が多すぎる場合は、条件の見直しも検討してください。通知文のテンプレートを自社向けに編集できるかも、製品を比べる際の目安です。

通知が届かないときの確認

通知が届かない原因は、APMツール側の設定だけとは限りません。チャットツール側の権限やアクセス制限、社内ネットワークの設定が影響する場合もあります。

通知の送信履歴を確認できる機能があれば、切り分けに役立ちます。テスト通知を送る機能の有無も、導入前に見ておきましょう。設定後は、実際に通知が届くかを必ず試しておくと安心です。

ITトレンドでは、最新の製品・サービスを多数比較・掲載しています。まず資料請求して、さまざまな製品の機能や特徴を比較してみてください。忙しい業務時間内でも、各社に問い合わせる手間なく、たった1回の入力（約60秒）でAPMツールの一括資料請求が可能です。浮いた時間で、じっくりと製品を比較検討し進めましょう。

ログ監視やSIEMと連携しやすいAPMツール

性能の問題とログの情報を結びつけられると、原因調査が進めやすくなります。セキュリティ分野で使われるSIEMとの連携も含めて、確認点を紹介します。

性能データとログの関連づけ

APMツールのトレースとログを、共通の識別子で結びつけて表示できる製品があります。遅い処理から該当時刻のログへ移動できれば、調査の手間を減らせる場合があります。

ログ収集の仕組みと同じ製品で統一するか、既存のログ基盤とつなぐかは、現在の運用に応じて判断しましょう。すでにログ基盤を運用している場合は、連携方法を優先して確認してください。

SIEMへのデータ転送

SIEMとは、複数の機器やシステムのログを集めて、セキュリティ上の異常を分析する仕組みです。APMツールの情報をSIEMへ転送できれば、監視情報を一か所に集約できる場合があります。

転送できるデータの種類や形式、転送の方法は製品ごとに異なります。セキュリティ担当部門とも要件を共有して確認しましょう。転送するデータに個人情報などが含まれないかも、あわせて確認が必要です。

API連携とCSV出力によるデータ活用

画面で見るだけでなく、データを外部に取り出して活用したい場合があります。APIとCSV出力の確認点を整理します。

APIで自動化できる作業

APIが公開されていれば、性能データの取得や設定の変更を、他のシステムから自動で実行できる場合があります。定期的なレポート作成や、社内の運用ツールとの連動に役立ちます。

APIの公開範囲や、リクエスト数の上限は製品によって異なります。実現したい作業ができるか、仕様書で確認しておきましょう。認証方式やアクセス権限の管理方法も、確認しておきたい項目です。

CSV出力の項目と形式

CSV出力は、表計算ソフトで集計したり、報告書に使ったりする際に便利です。出力できる項目や期間、文字コードの指定ができるかは、製品によって違いがあります。

画面に表示している内容がそのまま出力できるとは限りません。実際に出力して、必要な項目が含まれるかを試用で確かめましょう。期間を指定した一括出力ができるかも、定期報告の作成で役立ちます。

連携先を確認したいAPMツール

クラウドやチャットなどとの連携を検討する際に参考になる製品を紹介します。

New Relic

ベニックソリューション株式会社

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《New Relic》のPOINT

1. 全てのスタックをOneプラットフォームで統合監視可能
2. システム全体を把握し問題の予兆検知や早期発見・早期対応が可能
3. クラウドネイティブ対応で、スケールに応じた柔軟な監視が可能

APMツールに関するよくある質問

APMツールの連携性について、導入前によく寄せられる疑問をまとめました。確認の際の参考にしてください。

■Q1：AWSやAzureと連携するとき、何に注意すればよいですか？

A：連携方式と取得できる情報の範囲、クラウド側に与える権限を確認します。権限は必要最小限にとどめ、管理者と相談しながら設定してください。

■Q2：Kubernetes環境でもAPMツールは使えますか？

A：対応している製品があります。導入方式や構成の変化への追従、データ量に応じた費用を確認し、検証環境で試してから本番へ広げる進め方が安心です。

■Q3：TeamsやSlackへの通知が届かない場合はどうすればよいですか？

A：APMツールの設定に加えて、チャットツール側の権限や社内ネットワークの制限も確認します。送信履歴やテスト通知の機能があると、切り分けに役立ちます。

■Q4：APIやCSV出力は、どの製品でも利用できますか？

A：公開範囲や出力できる項目は製品によって異なります。実現したい作業を整理したうえで、仕様書や試用で対応可否を確認しましょう。

まとめ

APMツールの連携性は、クラウド基盤、コンテナ、チャットツール、ログ監視やSIEM、API、CSV出力の対応範囲を確認して比較します。連携の可否は製品やプランによって異なるため、自社の環境で試用し、不具合が出た際の切り分けまで確かめておくと安心です。複数製品を比較したい場合は、資料請求を活用してみてください。