無料のBIツール９選！有料製品との違いや注意点、オープンソースBIも紹介

無料で活用できるBIツール

BIツール（BIソフト）は、データ分析や可視化を支援するソフトウェアです。蓄積されたデータをグラフやチャートで視覚的に表現できるデータ可視化ツールとしても活用されます。まずは、無料で利用できるBIツールを紹介します。

Zoho Analytics

ゾーホージャパン株式会社が提供している「Zoho Analytics」は、さまざまなデータを統合・分析し、視覚的に捉えられる図表をオンラインで共有できます。ビジネス指標の追跡や、トレンド把握、未来予測など多角的な観点からダッシュボードを作成できるほか、AIを活用した分析も可能です。無料プランは、ユーザー数が２ユーザーまでと制限があります。

どのBIツールも、グラフ作成機能（棒グラフ・円グラフ・ヒートマップなど）を活用することで、複雑なデータも視覚的に把握しやすくなります。

オープンソース（OSS）のBIツール

BIツールにはオープンソースで提供されているものがあります。オープンソースとは、Web上に無償で公開されているソフトウェアのことです。費用をかけず自由にカスタマイズできるのがメリットです。ここでは、オープンソースのBIツールを紹介します。

無料BIツールと有料BIツールの違い

BIツールの無料製品と有料製品の違いは、活用できる機能の豊富さとサポート体制にあります。無料BIツールには、利用人数や搭載機能に制限があることが多く、商用利用や高度なデータ活用には物足りなさを感じる場合があります。

また、オープンソース型の無料BIツールは、最低限の機能にとどまるケースもあり、必要な機能を拡張するには自社での開発・設定が必要になることもあります。こうした理由から、無料BIソフトを一時的に導入した後、より機能が充実した有料製品へ切り替えるケースも少なくありません。

一方、有料のBIツールには、豊富なデータ連携機能や複雑な分析を支える高機能なグラフ作成機能、さらにはデータマイニングなどの高度な処理機能が備わっている製品もあります。サポート体制が充実しており、トラブル時や運用面でも安心して活用できるのが特徴です。

利用規模や必要な機能・サポートを考慮し、無料ツールと有料ツールをよく比較して検討するのがおすすめです。資料請求や無料トライアルを活用して、自社に最適なBIツールを選びましょう。

無料BIツールが向いている企業・向いていない企業

無料BIツールは、企業の規模や目的によって向き不向きがあります。まずは無料で始めたい企業に適したケースがある一方で、データ量や運用体制によっては無料版では不十分な場合もあります。ここでは、その違いをわかりやすく整理します。

■無料BIツールが向いている企業

• ・小規模チームやスタートアップで、まずはデータ分析を試したい企業
• ・扱うデータ量が多くなく、レポート閲覧者も限られている企業
• ・高度な連携機能を必要とせず、単体での分析で十分な企業
• ・社内に簡易的なカスタマイズ・管理ができる人材がいる企業
• ・コストを抑えて業務改善を進めたい企業

■無料BIツールが向いていない企業

• ・大規模データを扱い、複数部署で横断的な分析を行う企業
• ・多様なデータソース連携やリアルタイム分析が必要な企業
• ・ユーザー権限管理・アクセス制御が重要な企業
• ・運用サポートやSLAが必要な企業
• ・データ活用を組織全体で本格的に推進したい企業

ITトレンドで人気のおすすめBIツール

ITトレンドで資料請求のお問い合わせが多かった有料のBIツールを紹介します。

以下の記事では、ITトレンド編集部がおすすめするBIツールを紹介しています。タイプごとに特徴や機能など比較しているので、導入を検討したい方はぜひ参考にしてください。

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BIツールを導入する際の注意点

BIツールを導入する際には、いくつかの注意点があります。知っておけば思わぬ導入の失敗を避けられるでしょう。ここでは、BIツール導入時にチェックしておくとよい点について詳しく解説します。

運用体制の整備が必要

BIツールの導入目的が不明確だったり、自社内で運用体制の整備やルールの周知ができていなかったりすると、導入しても活用されなくなる場合があります。

BIツールの目的は「既存データを統合・分析して、経営の意思決定をスムーズに行う」ことですが、企業によって活用するデータの種類や求める結果は異なります。導入目的を明確にし運用体制を想定したうえで、自社に必要な機能やサポート体制があるツールを選ぶとよいでしょう。運用開始後に体制やルールを定期的に見直すことも重要です。

また、オープンソースのBIツールは、自社で構築から運用まで行う必要があります。操作に専門知識が必要なシステムの場合、運用するリソースを確保できなければ、構築の途中段階で頓挫する可能性もあるでしょう。人材確保やプロジェクトチームの設立もあわせて検討するのがおすすめです。

既存システムとの連携可否

BIツールは自社内のさまざまな業務システムのデータを活用し、分析・出力するツールです。既存システムと連携ができなかったり、既存システムから出力したデータフォーマットに対応していなかったりすると、導入してもツールの活用は困難になるでしょう。資料請求やベンダーへの問い合わせを活用し、自社のシステムとの連携可否や対応フォーマットを確認してから導入するのがおすすめです。

分析や操作のしやすさ

BIツールは製品によって、必要とされる専門知識の量やレベルが異なります。そのため、実際にBIツールを活用する従業員を想定してツールを選ぶことが重要です。チーム内で従業員の知識レベルに差がある場合や、全く知識のない現場の従業員一人ひとりがBIツールを活用する場合は、分析や操作をサポートする機能やサービスに強みがある製品を導入するとよいでしょう。

BIツールは導入目的にあわせてよく比較しよう

BIツールの導入を成功させるには、導入目的にあった機能や特徴をもった製品を選ぶことが重要です。コストだけでなく、導入・運用に関わる従業員のスキルやベンダーのサポートなど総合的に考慮し、有料製品と比較しながら検討するのがおすすめです。

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