アプリケーション仮想化の評判を調べる前に押さえたいこと
評判の良さは、あくまで他社の利用状況を映したものです。自社にもあてはまるとは限らないため、情報の種類と使い方を整理してから調べ始めましょう。
評判の高さと自社との適合は別問題
評判が良い製品でも、自社の環境や用途にあわない場合があります。例えば、大規模な環境を前提にした製品は、少人数の利用では機能が過剰になるかもしれません。製品の評判は、使う側の条件で意味が変わります。
まずは自社の要件を整理し、評判をその確認材料として使いましょう。要件には、配信したいアプリの数や利用者の数、連携したい基盤などが含まれます。評判の高さだけで決めると、導入後に運用が合わなくなる場合があります。
評判に関する情報の種類
評判に関する情報には、利用者の口コミ、比較サイトの評価、調査会社のレポート、提供会社が公開する事例などがあります。それぞれ、誰が何のために出した情報かが異なります。情報の新しさも、あわせて確認しておくと安心です。
種類ごとに、得られる内容と偏りの可能性を知っておくと、情報を正しく読み取れます。複数の情報源を組み合わせて、一つの情報に頼りすぎないようにしましょう。集めた情報は、表にまとめると比較しやすくなります。
情報源ごとの見方の違い
提供会社が公開する事例は、製品の使い方を知るうえで参考になります。一方、掲載される内容は提供会社が選んでいるため、課題や不満は書かれにくい傾向があります。事例の数や公開の範囲も、情報源によって違いがあります。
第三者による口コミや調査は、利用者の本音がわかる場合があります。ただし、投稿の条件や対象者が限られていることもあるため、投稿数や時期もあわせて確認しましょう。感想の背景にある利用目的を読み取ることが大切です。
口コミや満足度を比較するときの確認点
口コミや満足度は、製品の使い心地を知る手がかりです。ただし、そのまま数値を並べて比べると、条件の違いから誤った判断につながるおそれがあります。
口コミを読むときの確認点
口コミは、投稿者の立場や利用環境によって内容が変わります。管理者の立場で書かれたものか、利用者の立場で書かれたものかを見分けましょう。同じ製品でも、評価が分かれる点があるのが普通です。
投稿された時期も重要です。製品は更新されるため、古い口コミの内容が今は当てはまらない場合があります。肯定的な意見と否定的な意見の両方を読み、自社の状況に近い投稿を参考にしましょう。
満足度の数値を比べる条件
満足度は、調査の対象者や質問内容、実施時期によって数値が変わります。調査ごとに条件が異なるため、数値だけを並べて高低を決めるのは避けましょう。回答者の数が少ない調査は、数値が偏る場合もあります。
比較するときは、同じ調査の中で複数の製品を並べた結果を使うのが基本です。評価の項目が、操作性やサポートなど、自社が重視する観点と重なっているかも確認します。自社と似た規模の回答者が多い調査であれば、より参考になります。
比較サイトの掲載基準の確認
比較サイトは、掲載される製品の選び方や評価の基準がサイトごとに異なります。掲載条件や評価の方法が公開されているかを確認しましょう。評価の根拠が示されていないサイトは、慎重に読みましょう。
広告として掲載されている場合は、その旨が明記されているかも見ておきます。複数のサイトを見比べて、共通して挙げられている点を参考にすると、偏りを減らせます。掲載されていない製品にも、条件にあうものがある可能性を忘れないでください。
シェアや導入社数の数字をどう読むか
シェアが高い製品や導入社数が多い製品は、検討の候補に挙げやすいと感じる方もいるでしょう。ただし、数字の出し方は調査ごとに異なるため、読み解くときの注意点があります。
シェアの調査条件の確認
シェアは、売上で測る場合や利用者数で測る場合があり、対象とする市場の範囲も調査によって異なります。同じ製品でも、調査が違えば順位が変わる可能性があります。調査の範囲が国内か世界かでも、結果は変わります。
数字を見るときは、調査会社の名前、調査の時期、対象範囲を確認しましょう。出典が書かれていない数字は、参考程度にとどめるのが安全です。公表された数字は、更新の時期も確認が必要です。
導入社数の数え方の違い
導入社数は、契約した会社の数で数える場合や、拠点の数で数える場合があります。無料の試用を含むかどうかも、提供会社によって異なります。提供会社が示す数字は、数え方の説明があるかも見ておきます。
導入社数が多いことは、利用された規模の目安です。ただし、自社の業種や規模に近い企業が使っているかのほうが、判断には役立ちます。数字の背景にある利用規模は、問い合わせで確認できます。
数字より重視したい自社との適合
数字は、候補を絞るきっかけとして使うのが適切です。最終的な判断は、自社の要件を満たすかどうかで決める必要があります。数字が大きいことは、安心材料の一つにすぎません。
要件の一覧表を作り、各製品が満たしているかを確認していくと、数字に左右されにくくなります。必須の要件と、あれば望ましい要件を分けておくと整理しやすくなります。最終的な判断では、運用に無理がないかを大切にしましょう。
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採用実績とセキュリティ認証の確認方法
企業が安心して使えるかを見る材料として、採用実績やセキュリティ認証があります。どちらも有無だけでなく、中身を確認することが大切です。
上場企業での採用実績の見方
上場企業での採用実績は、一定の規模や運用体制で使われている目安になります。ただし、社名を公開していない企業も多く、公開されていないことが実績の少なさを意味するとは限りません。公開されている事例は、提供会社が選んだものである点にも注意が必要です。
実績を確認するときは、導入した目的や規模、期間にも注目しましょう。自社と似た条件の事例があれば、運用のイメージをつかむ参考になります。事例の公開日が古い場合は、現在の製品との違いを確認しましょう。
取得している認証の種類と対象範囲
セキュリティ認証には、情報セキュリティの管理体制を評価するものや、クラウドサービスの安全性を評価するものなど、いくつかの種類があります。何を対象にした認証かの確認が必要です。認証の取得状況は、公式サイトや資料に記載されることがあります。
提供会社が取得していても、その製品やサービスが対象外の場合もあります。認証の名称だけでなく、対象範囲と有効期限を、提供会社の公開情報で確認しましょう。更新の時期も、認証の確認では見落としがちな項目です。
自社の基準にあうかの確認手順
自社のセキュリティ基準を、情報システム部門に確認しておきましょう。必要な認証や、データの保管場所に関する条件が決まっている場合があります。基準が文書になっていない場合は、まず内容の整理から始めましょう。
基準を満たすかは、提供会社への質問票や、セキュリティに関する資料の提出依頼で確認できます。回答は文書で受け取り、社内で共有しましょう。確認が済んだ内容は、稟議の資料としても活用できます。
評判を自社で確かめるための進め方
他社の評判を調べたあとは、自社で実際に確かめる工程が欠かせません。トライアルや問い合わせを活用し、評判と実感のずれを確認しておきましょう。
トライアルや問い合わせでの確認
無料トライアルがある製品なら、口コミで挙がっていた点が自社でも当てはまるかを確かめられます。操作性や配信の速さなど、気になる点を事前に決めて試しましょう。トライアルの期間は限られるため、確認事項を一覧にしておくと効率的です。
問い合わせでは、評判で気になった点を提供会社に直接聞くのも有効です。改善の予定があるか、対応方法が用意されているかを確認すると、判断の助けになります。回答の内容は、担当者名を添えて記録しておきましょう。
社内の評価基準の作成と共有
比較の際は、評価の項目と重みづけを社内で決めておきましょう。機能、費用、サポート、セキュリティなど、重視する順番を明確にしておくと、判断がぶれません。基準を決める際は、現場の担当者の意見も取り入れましょう。
評価の結果は、関係部門で共有し、意見を集めます。担当者の主観だけで決めず、複数人の意見を取り入れると、導入後の納得感が高まります。評価の根拠を残せば、後から経緯を説明しやすくなる点も利点です。
アプリケーション仮想化に関するよくある質問
評判が良いアプリケーション仮想化の調べ方について、導入前によく寄せられる疑問をまとめました。
- ■Q1：口コミの評価が高ければ、アプリケーション仮想化の品質は高いといえますか？
- A：口コミは投稿者の環境や時期の影響を受けるため、高評価だけで品質を判断するのは難しいといえます。複数の情報源を見比べ、自社に近い利用環境の意見を参考にしましょう。
- ■Q2：シェアや導入社数は、どのように確認すればよいですか？
- A：調査会社名、調査時期、対象範囲が明記された資料で確認します。調査によって数え方が異なるため、出典が不明な数字は参考程度にとどめるのが安全です。
- ■Q3：上場企業での採用実績がない製品は避けたほうがよいですか？
- A：社名を公開していない企業もあるため、実績が見つからないだけで判断するのは避けましょう。自社の規模や用途にあう事例があるかを、提供会社に確認すると参考になります。
- ■Q4：セキュリティ認証は、何を確認すればよいですか？
- A：認証の名称に加えて、対象範囲と有効期限を確認します。提供会社が取得していても、対象の製品やサービスに含まれていない場合があるため、公開情報や問い合わせで確かめましょう。
まとめ
評判が良いアプリケーション仮想化を探すときは、口コミや満足度、シェア、導入社数の条件を確認しながら読み解くことが大切です。採用実績やセキュリティ認証も、あわせて確かめましょう。評判は候補を絞る材料とし、最終的には自社の要件を満たすかで判断しましょう。複数の製品を資料請求で比較し、トライアルで実際の使い心地も確かめてください。
