適切な人事異動で得られる効果
人事異動を最適化すれば、従業員は自身のスキルや強みを業務へ活かせます。自信をもって仕事ができるようになり、やる気の高まりや生産性の向上が期待できるでしょう。人事異動に成功し、適材適所を実現したときに企業が得られるメリットは次のとおりです。
- ●従業員がスキルや特性を活かせるため、生産性の向上につながる
- ●適材適所による業務効率化および人員コストの削減が見込める
- ●能力と業務内容のミスマッチを防ぎ、従業員の離職率低下が期待できる
人事異動の決め方
人事異動は、従業員からの希望だけでなく、組織としてより適正のある部署への配置換え、一定期間ごとに行われるジョブローテーションなどがあります。一般的には以下の手順で人事異動が決まります。
- １．事業計画の立案
- ２．従業員情報の分析
- ３．現場や本人の意向を聞く
従業員の現状やもちあわせるスキルなどを把握したうえで、事業計画に沿って人材を配置します。
人事異動の時期について詳しく知りたい方は、以下の記事も参考にしてください。
人事異動でよくある質問
人事異動でよくある質問は、人事異動の希望や拒否についてです。それぞれの質問について詳しく解説します。
人事異動について希望は出せる？
人事異動の希望を出せるかどうかは、企業によってさまざまです。可能な場合、所属の上司に希望を出すのが一般的です。また、人事異動を希望する方法の例として、新設部署や要員不足の部署が人材募集を実施する「社内公募制度」などがあります。
人事異動の希望には応えるべき？
人事異動に関する従業員からの希望は、必ずしも叶える必要はありません。各部署の状況や事業計画にもとづいた能力・要員数などを加味したうえで判断しなくてはならないためです。ただし、希望する部署に配属させることで企業への信頼感やモチベーション向上につながる可能性があります。できるだけ希望に応えることを検討するほうがよいでしょう。
また家庭の事情等により、業務都合以外での異動を認める場合があります。例えば家族の介護や育児により、場所や時間に制限が発生する場合です。異動だけでなく雇用形態の見直しなど柔軟な対応が求められます。
人事異動は拒否できる？
企業に与えられた人事権により、従業員は人事異動に従う義務があります。そのため正当な理由なく人事異動を断ることは基本的に不可能です。
ただし、次のような場合は人事異動を拒否できます。
- ●雇用契約書に記載の勤務地や職種に反している
- ●家族の介護や育児など、やむをえない事情がある
- ●上司による嫌がらせなどの不当な動機によるものである
しかし、引っ越しをはじめ、人事異動で従業員が負う負担は少なからずあります。必要な理由や勤務条件の確認など、事前に十分な説明を行い納得してもらいましょう。
人事異動の対象となる従業員の特徴
業界・職種を問わず、人事異動の対象となる従業員には共通する特徴があります。ここからは、その特徴について詳しく紹介します。
出世コースや昇進コースにいる従業員
優秀な従業員は人事異動の機会が多いようです。なぜなら、管理職や幹部候補としてキャリアを積むために、さまざまな部署を経験する必要があるためです。海外赴任・本社などの主要な場への異動のほか、現場を知るために地方などへ赴く可能性があります。
また、キャリアに対して向上心をもち精進し続ける従業員は成果につながりやすいだけでなく、周囲への好影響も期待できるため、人事異動の対象になりやすいといえるでしょう。
仕事ができない従業員
昇進や出世コースにいる従業員とは逆に、仕事ができない従業員も異動が多い傾向にあります。期待される成果が出せない、また、業務への意欲がない従業員などが対象です。本人の長所が活かせる部署への異動を検討すべきでしょう。
トラブルを起こした従業員
トラブルを起こした従業員も異動の対象となりやすいです。特に近年、職場でのハラスメントに対する警戒が強まっています。例えば、パワーハラスメントが発覚した職場では、被害者と加害者の接触を避けることが望ましいことから、人事異動を実施するケースがあります。
ほかにも、顧客対応が悪い人員を異動させることで、企業のイメージダウン防止につなげる意図もあるでしょう。
人事異動で適材適所を実現するためのポイント
人事異動で適材適所を実現するためのポイントは次のとおりです。
- ■人事権の濫用に注意する
- 不当な目的や、労働者が過度な不利益を被る人事異動は無効となる。
- ■労働者のライフスタイルを考える
- 人事異動することで育児や介護に支障がないか、確認を怠らない。
- ■積極的なコミュニケーションを心がける
- 日頃から対話を通して従業員のもつスキルや志向を把握しておく。
- ■ジョブローテーションを導入する
- 適正を見極めたり、キャリアの可能性を広げたりでき、人事異動への布石となる。
人事異動をスムーズに進め、効果を最大化するには、公正な人事評価制度が必要です。従業員のもつスキルや成果を客観的に評価し、人事異動も納得して受け入れてもらえる環境を構築しましょう。
人事異動の決め方を理解し、適材適所の人事を実現しよう
人事異動と聞くとネガティブな印象をもつ従業員は多いですが、企業の成長促進や社内活性化に欠かせない重要な要素のひとつです。人事異動の決め方を知ったうえで、適切な人材配置をし、生産性向上に努めましょう。
