おすすめのストレスチェックサービスをタイプ別に比較！選び方や口コミも紹介

ストレスチェックサービスとは

ストレスチェックサービスとは、企業に代わって従業員のストレス度を調査する外部サービスや、ストレスチェックのスムーズな実施をサポートするシステムを指します。

企業におけるメンタルヘルス対策の課題や対策方法については、以下の記事からご覧いただけます。

ストレスチェックサービスが注目される背景

厚生労働省が令和５年に実施した調査によると、メンタル不調を起因して退職もしくは１か月以上の休業を行った労働者が在籍している事業者の割合は、13.5％でした。このうち１か月以上休業した労働者がいた事業者の割合は10.4％、退職した労働者がいた事業所の割合は6.4％と、いずれも前年より増加しています。

ストレスなどによる精神障害の労災請求件数の増加を背景として、平成27年12月の労働安全衛生法改正により、企業における従業員のストレスチェック実施が義務化されました。常時50人以上の労働者を雇用している事業所は、年１回必ずストレスチェックを実施し、その結果を労働基準監督署に報告しなければなりません。報告を怠ると、最大50万円以下の罰金が課されるため注意が必要です。

参考：令和５年「労働安全衛生調査（実態調査）」の概況｜厚生労働省
参考：改正労働安全衛生法に基づくストレスチェック制度について｜厚生労働省労働基準局安全衛生部 労働衛生課産業保健支援室

ストレスチェック義務化や中小企業におけるメンタルヘルス対策の進め方については、以下の記事もあわせてご覧ください。

ストレスチェックサービスをお探しの方へ

この記事では、ITトレンドに掲載している人気のストレスチェックサービスを独自に目的・用途別で比較して紹介します。ぜひ導入検討の参考にしてください。

▼製品を一覧でチェックしたい方はこちら！
【比較表】おすすめのストレスチェックサービス

ストレスチェックサービスの導入メリット

ストレスチェックサービスを活用するメリットについて解説します。

法に準拠した運用ができる

ストレスチェック制度の実施には、厚生労働省が推奨する57問の「職業性ストレス簡易調査票」や専用のマニュアルが用意されています。また、実施後の労働基準監督署への報告書の提出も欠かせません。

専門の外部サービスやツールを活用することで、改正労働安全衛生法や厚生労働省の定めに準拠したストレスチェックの運用が可能となるでしょう。

結果分析が効果的に行える

義務化によりストレスチェックは実施しているものの、知識やノウハウがなく分析にまで手をつけられないという企業も多いようです。

ストレスチェックサービスでは、分析機能やサービスを搭載したものもあります。ストレスチェックのデータを活用して分析を行えれば、労働者のメンタルヘルス改善に限らず社内の労働環境をはじめとした社内改善にもつなげられるでしょう。

社内の負担を軽減できる

ストレスチェックでは、定期的に従業員とミーティングを開催したり、精神的なサポートを行ったりするなど、さまざまな業務を実施しなければなりません。厚生労働省が指定する研修を受けた医師や保健師などがいない場合は、別途採用活動も必要になるでしょう。しかしストレスチェックの経験やノウハウのない企業が、ストレスチェック後のケアを行ったり、必要な人材を確保したりするのは簡単ではありません。

ストレスチェックサービスを用いれば、社内の担当者の業務負担を軽減できます。また、各種レポートの配布や医師による面接指導などを代行しているサービスも多くあるため、ストレスチェック後のケアも任せられるでしょう。

従業員が安心して受検できる

社内でストレスチェックを実施すると、意図的に回答を調整したり、受検そのものを断念したりする従業員が出る場合もあります。これは、結果を上司や同僚に知られるのではないかと不安に思うことが原因です。ストレスチェックは、多くの従業員に正確な回答をしてもらわなければ意味がないため、安心して受検できる環境づくりは非常に重要です。

外部委託では、外部の第三者企業がストレスチェックを行います。そのため、結果が社内に漏えいする心配がありません。人事権をもつ者にも結果を秘匿できるため、立場の弱い従業員も安心して受検できます。

ストレスチェックサービスのメリットだけでなくデメリットも含めて詳しく知りたい方は、以下の記事も参考にしてください。

以下のボタンから、ストレスチェックサービスにおける最新の月間ランキングが確認できます。あわせてご覧ください。

ストレスチェックサービスのタイプ（内製・外部委託）

ストレスチェックサービスは、実施方法によって２つのタイプにわけられます。

■自社での実施におすすめのストレスチェックサービス

ストレスチェックの実施から分析、対策までを自社内で完結したい場合におすすめのタイプ。ストレスチェックやパルスサーベイ、組織診断のほか、書類作成や面談実施が可能なものもあります。

■外部委託する場合におすすめのストレスチェックサービス

ストレスチェックの実施を外部企業に委託したい場合におすすめのタイプ。ストレスチェックの実施から分析、産業医面談の実施まで対応できるサービスもあります。

ストレスチェックサービスの選び方（方法・対応範囲・フォロー体制・セキュリティ）

ストレスチェックサービスを利用する際、自社に適したストレスチェックサービスを選定するポイントについて解説します。

選定ポイント	確認内容
受検方法は選べるか	紙やWebなど、自社に適した受検方法を選べるか確認しましょう。スマホ対応や多言語対応の有無も重要です。
代行可能な範囲はどの程度か	実施者・実施事務従事者の代行や、問い合わせ窓口、教育制度などの対応範囲を確認しましょう。
高ストレス者へのフォロー体制は整っているか	面接指導の受付、手配、結果報告など、高ストレス者への対応をどこまで委託できるか確認しましょう。
セキュリティが確保されているか	個人情報や検査結果を安全に保存・管理できるか確認しましょう。Pマーク取得の有無も比較ポイントです。

受検方法は選べるか

対象者が多いほど、ストレスチェックが効率的に実施できるかは重要です。そのため、専用の用紙を使用する方法やWeb上で検査する方法など、自社に適した受検方法があるものを選定しましょう。

また、Web受検の場合、パソコンやスマホなどの端末を問わず受検できるとよりよいでしょう。パソコン操作に不慣れな従業員が多い企業などは、従業員ごとに選べるサービスを選択することをおすすめします。

そのほか外国人労働者の多い企業であれば、複数言語から選択できると便利でしょう。

代行可能な範囲はどの程度か

担当者の負担軽減や受検者数の拡大など、導入目的によってどのようなストレスチェックサービスが自社に適しているのかは異なります。そのため、ストレスチェックサービスに対して求める要件を導入前に洗い出しておきましょう。

例えば従業員自身のセルフケア対策を重視している企業は、メンタルヘルスケアやハラスメントケア、職場改善などの教育制度が充実しているサービスが適しているでしょう。また、自社の負担軽減が目的であれば、代表実施者と実施事務従事者のどちらも代行可能か、従業員からの問い合わせ窓口の有無などは確認しておきたいところです。

高ストレス者へのフォロー体制は整っているか

ストレスチェックの結果「高ストレス状態」にあると判定された労働者から申し出があった場合、産業医や医師による面接指導の実施が義務づけられています。症状によっては慎重なフォローが必要となり、担当者の負担はより大きいでしょう。

そこで高ストレス者へのフォロー体制が整ったサービスなら安心です。面接指導受付から面接の手配や結果の報告まで、どこまでを委託できるか確認しておきましょう。

セキュリティが確保されているか

受検者と実施事務従事者のみが結果にアクセスできるようになっているかも重要です。ストレスチェックの結果は個人情報が多く含まれるので、外部に漏えいしないよう配慮する必要があります。

最低でも５年間、受検者の個人情報やストレスチェック結果を安全に保存できるものを選びましょう。一定の個人情報保護レベルが認証されている「Pマーク」を取得しているサービスがおすすめです。

【比較表】おすすめのストレスチェックサービス

ITトレンドおすすめのストレスチェックサービスを比較表にまとめました。さらに、この記事で紹介している主要製品を細かく調査して見えてきた、各サービスの特徴や傾向を以下にまとめています。製品の比較検討にぜひお役立てください。

• ●ほとんどの製品がストレスチェックを外部委託するサービス。
• ●半数のサービスでストレスチェックの実施媒体や回答形式を選べる。
• ●すべての製品が対応エリアを全国としている。
• ●外部委託サービスで面談実施や産業医紹介が可能なものは半数。

おすすめのストレスチェックサービス・システムを比較

ここからは、ITトレンドがおすすめするストレスチェックサービス・システムの特徴や価格などを詳しく紹介します。

※レビュー評価は2026年９月14日時点における実数を表示しています。"ー"表記はまだレビュー投稿がありません。

業界特有の課題に合ったサービスを比較したい方や、具体的な導入事例を確認したい方は、以下の記事も参考にしてください。

メンタルヘルス・ストレスチェックに関するFAQ

ここでは、ストレスチェックサービスの導入や選定にあたって、担当者からよく寄せられる疑問をFAQ形式でまとめました。義務化の内容や内製・外部委託の違いなど、比較検討の参考にしてください。

■Q1：ストレスチェックの実施は義務ですか？

常時50人以上の労働者を雇用する事業所は、労働安全衛生法にもとづき年1回のストレスチェック実施と労働基準監督署への報告が義務づけられています。報告を怠ると、最大50万円以下の罰金が科される場合があるため注意が必要です。

■Q2：内製と外部委託はどちらを選ぶべきですか？

自社でノウハウや人材を確保できる場合は内製、担当者の負担を軽減したい場合は外部委託が適しています。外部委託では実施から分析、産業医面談まで対応できるサービスもあるため、社内体制にあわせて選びましょう。

■Q3：サービスを選ぶ際に確認すべきポイントは何ですか？

受検方法の選べる幅や代行可能な範囲、高ストレス者へのフォロー体制、セキュリティ対策の4点を確認しましょう。特にPマークの取得有無は、個人情報を安全に管理できるかを判断する目安になります。

■Q4：高ストレス者への対応はどこまで任せられますか？

サービスによって対応範囲は異なりますが、面接指導の受付や医師の手配、結果報告まで一括して委託できるものもあります。担当者の負担を抑えたい場合は、フォロー体制の範囲を事前に確認しておきましょう。

まとめ

ストレスチェックサービスは、ストレスチェックの実施や結果通知、集団分析などを効率化する機能が豊富に搭載されています。実施者や関係者の負担を大幅に軽減できるため、社内にストレスチェックのノウハウがない企業や、実施者となる人材がいない企業は積極的に活用しましょう。

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