企業データを無料で入手するなら企業データベースがおすすめ
企業データを無料で入手できる媒体は多岐にわたりますが、効率と網羅性を重視するなら企業データベースの活用がおすすめです。
無料で企業情報を入手できる主な媒体
企業データを無料で入手可能な媒体は、主に以下が挙げられます。
- ●企業データベース
- ●企業の公式ホームページやSNS
- ●ネットニュース・プレスリリース
- ●会社四季報
- ●有価証券報告書
- ●登記簿謄本
- ●口コミサイト
- ●図書館
- ●新聞
なぜ企業データベースが「特におすすめ」なのか
公式HPやニュース、登記簿などは、特定の１社を深掘りするには適していますが、「所在地や業種で絞り込んでリストを作りたい」といった用途には不向きです。
一方で、企業データベースは、企業情報検索サイトとして会社情報を横断的に調べられる仕組みです。公的データベースや民間の検索サービスも含めて、企業情報を検索できるサイトの総称として活用できます。
取得できる情報はサービスにより異なりますが、企業名、所在地、業種といった基本情報のほか、法人番号などが検索できる場合もあります。断片的な情報に留まらず、業種や地域ごとに整理された網羅的な情報を効率よく取得できるため、情報収集のスピードが格段に上がります。営業やマーケティングでは、ターゲット企業の抽出や情報付与に役立つでしょう。
中には無料で利用できるサービスもあり、コストを抑えながら企業情報を収集したい場合にも活用できます。次の章では、無料で使える企業データベースについて詳しく紹介します。
「自社に合う製品を診断してみたい」という方向けの診断ページもあります。
ITトレンドで過去に企業データベースを資料請求した方のお悩みや要望から作成した簡単な質問に答えるだけで、最適なシステムを案内します。
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無料の企業データベースを比較
実際に無料で利用できる企業データベースを紹介します。それぞれ特徴が異なるため、自社のニーズにあったものを選びましょう。
BIZMAPS （株式会社アイドマ･ホールディングス）
- 全国3,000人以上のスタッフにより常に最新の情報に更新
- 独自の初回アプローチ支援プランを複数用意
- 170万社以上の最大級の企業データを利用可能
FUMA （株式会社Plainworks）
- 従業員エンゲージメントを可視化し、組織課題を特定
- スキル・経験データで最適配置を支援
- 評価とフィードバックを効率化。
Yahoo!ファイナンス （LINEヤフー株式会社）
- AIとSNSで災害・危機情報を即時に収集・可視化するサービス。
- 国内外の株・FX・投信など幅広い金融情報に対応。
- ニュースや掲示板から市場動向やトレンドを総合的に把握。
KnockList （フェイバー・アプリケーションズ株式会社）
- 業種や地域、資本金など多様な条件で企業検索が可能
- URLや所在地、法人番号などの主要企業データを網羅
- 有償で企業リストのCSV取得と外部分析が可能
ザ・ビジネスモール
日本全国の商工会議所・商工会が共同運営する「ザ・ビジネスモール」は、会員事業所の経営支援を目的とした商取引支援サイトです。企業データ検索のほか、商談を受け付けている企業探しも可能です。無料で登録でき、商談成約後の手数料も発生しません。ただし、売り込みを目的とした企業情報の取得は禁止されているため注意が必要です。
以下のボタンから、企業データベースの月間資料請求ランキングを確認できます。人気サービスから比較してみたい方はあわせてご覧ください。
人気の企業データベースを比較
ここでは、ITトレンド月間ランキングをもとに、ユーザーから人気の高い有料の企業データベースを紹介します。気になる製品は、緑の「＋資料請求リストに追加」ボタンでカート追加しておくと、あとからまとめて資料請求できて便利です。
Sansan
Sansan株式会社が提供する「Sansan」は、名刺管理を通じて企業間のつながりを可視化するクラウド型データベースです。企業情報の更新や共有が自動化され、営業効率が大幅に向上します。名刺データを活用した顧客管理機能も充実しています。
参考価格：ベンダーへお問い合わせください。
営業名刺管理 SKYPCE
Sky株式会社が提供する「営業名刺管理 SKYPCE」は、AI-OCRで名刺情報をデータ化し、顧客情報や営業履歴を一元管理できる営業支援ツールです。企業データベースや生成AIを活用した検索・支援機能も備え、営業活動の効率化と情報活用を促進します。
参考価格：ベンダーへお問い合わせください。
Sansan Data Intelligence
Sansan株式会社が提供する「Sansan Data Intelligence」は、取引先データの重複や表記揺れを整理し、最新情報へ自動更新できるデータ品質管理サービスです。 全社で取引先情報を企業・事業所単位で一元管理でき、データ活用やDX推進に役立ちます。
参考価格：ベンダーへお問い合わせください。
気になる製品は、機能や料金を比較してから選ぶのがおすすめです。複数製品の資料をまとめて確認し、自社に合うサービスを見つけましょう。
無料の企業データベースの注意点
無料の企業データベースには便利な点が多い一方で、以下のような制約もあります。
- ●取得できる情報が限られる
- ●取得対象の企業が少ない
- ●CSVなどのフォーマットで出力できないことが多い
無料版では、取得可能な企業データ数に制限があったり、掲載企業も一定以上の規模に限られていたりします。また、無制限でのCSV出力ができないケースも多く、営業リストの作成には不向きです。大量の企業データを加工できる形で入手したいなら、制限のない有料の企業データベース活用がおすすめです。
下記の記事では、有料の企業データベースのおすすめ製品を紹介しています。営業リストの作成やマーケティングへの活用が目的の方はぜひご覧ください。
営業やマーケティングでの活用は有料データベースがおすすめ
無料データベースには利用制限があるため、営業リスト作成や高度なマーケティングには有料の企業データベースの利用がおすすめです。ここでは、有料データベースのメリットを詳しく解説します。
必要な企業を絞り込んで簡単にリスト作成できる
有料の企業データベースは、無料のものよりも企業数や情報量が多いのが特徴です。絞り込みの項目も豊富なため、膨大な情報のなかから必要な企業データのみをピンポイントで入手できます。
また多くの場合、すぐに営業リストとして活用できるCSV形式のデータを無制限にダウンロード可能です。リスト作成にかかる手間を大幅に削減し、本来リソースを割くべき営業活動に集中できます。従業員を増やしたり、残業による余計なコストを発生させたりせずとも、業務効率化による売上の向上が実現します。
さらに従業員の事務作業負担も軽減され、満足度の向上にもつながるでしょう。
グラフやチャートで企業情報がわかりやすく可視化されている
有料の企業データベースなら、グラフやチャートなどを用いて企業の資本金や従業員数、信用度などの情報がわかりやすく可視化されます。テキストだけの企業情報を見るよりも、感覚的にターゲット先企業を発見できるでしょう。
さらにサービスによっては、独自にスコアリングされた「見込み度」などの情報を確認できます。こうした情報を活用すれば、より見込み化しやすい企業のみにターゲットを絞り、営業活動の効率化が可能です。無駄足となるリスクも下がるため、従業員が効果的に成功体験を積み重ねることによるスキルアップも期待できます。
自社で使用中の外部ツールと連携できる
有料の企業データベースは、サービス次第で以下のような外部ツールとの連携が可能です。
- ●CRM（顧客管理システム）
- ●SFA（営業支援システム）
- ●MA（マーケティングオートメーション）
例えば、データベースにある企業データをCRMやSFAに結びつけることで、不足している顧客情報を補完できます。ほかにも、企業データベースで作成したリスト先に、MAツールで自動メールを送るような運用も可能です。さまざまな用途で活用すれば、より効率的かつ効果的な営業活動やマーケティングが実現します。
無料の企業データベースでは、効率的な営業リストの作成や外部ツールとの連携が困難な場合も多くあります。有料データベースで、自社のリソースを最大限に活かし売上の最大化を目指しましょう。
自社に最適な企業データベースを比較したい方は、以下の一括資料請求をご利用ください。
必要な機能・料金・連携可否をまとめて比較でき、最短で自社に合うサービスを見つけられます。
導入前にチェック！企業データベースのデモ画面集
こちらでは企業データベースのデモ画面をまとめて紹介します。「どんな操作ができるのか」「使いやすいのか」を事前に確認し、導入イメージを具体化してみてください。また、さらに詳しく知りたい方は製品によって無料トライアルで実際に体験できるので、各製品ページをご確認ください。
infoboxのデモ画面
「infobox」の画面では、スコアリング機能付きの企業リストを一覧管理し、商談の優先度を一目で把握できます。インテントやスコアが色分けされるため、有望な見込み顧客を効率的に抽出し、営業活動を最適化します。
Sansanのデモ画面
「Sansan」では、業種・売上規模・従業員数などの条件を指定して企業検索が行えます。100万件を超える企業情報から最適な提案先を絞り込み、効率的な営業リスト作成を実現します。
SalesMarkerのデモ画面
「SalesMarker」では、Web検索行動を可視化し、見込み顧客のニーズを分析できます。グラフやリストで「今まさにサービスを求めている企業」を把握でき、成約率を高める営業活動につなげられます。
無料の企業データベースに関するよくある質問（FAQ）
ここでは、無料の企業データベース導入にあたって、よく寄せられる疑問をまとめて解説します。
- Q１： 完全に無料でリストをダウンロードできますか？
- 公的機関のデータベース（gBizINFOなど）では、全件データを無料でダウンロードできます。民間のツールでは、無料プランの範囲内で月間のダウンロード件数に上限が設けられている場合がほとんどです。
- Q２：データベースに個人情報は含まれますか？
- 企業データベースが主に扱うのは、法人名、所在地、代表者名といった法人情報です。個人情報保護法の対象となるような、従業員の個人情報などが無断で含まれることは基本的にありません。
- Q３：企業情報検索サイトと企業データベースの違いは何ですか？
- 企業情報検索サイトは、企業名や所在地などをもとに情報を検索できるサービスの総称です。その中には、公的データベースや民間の企業データベースが含まれます。一般的に「企業データベース」は、情報の蓄積・分析・リスト化などの機能を備えたサービスを指すことが多いです。
- Q４：無料のデータベース利用に違法性はありませんか？
- 本記事で紹介している公的機関や企業のデータベースは、合法的に収集・公開された情報をもとにしています。利用規約の範囲内で使用する限り、違法性の問題はありません。
- Q５：従業員数や売上高が出ないときはどうすればよいですか？
- 無料サービスでは、項目が掲載されない、または企業により欠ける場合があります。公開情報（企業サイト、IR資料、有価証券報告書など）を確認するか、必要に応じて有料データベースの利用も検討してください。
まとめ
企業データは、企業の公式ホームページやSNS、会社四季報などさまざまな媒体から無料で入手できます。特に企業データベースは、業種や地域ごとに整理された網羅的な企業情報を効率的に得られます。
ただし、無料の企業データベースは、掲載企業や入手可能なデータ量に制限があります。営業やマーケティングの効果アップが目的なら、データ制限がなく外部ツールとの連携も可能な有料データベースも検討しましょう。
